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2010/03/15
おはようございます。がんばる中小企業を全力で支援する「広島市中小企業支援センター」の経営革新担当・常本です。
商圏を計算式(来店客構成比÷人口構成比=商圏強度)と略地図を使用すると、自店のおかれた状況がビジュアル化した上で明確に分かってきます。
前回、商圏強度別に町丁目を色鉛筆などで色分けして重要商圏の把握を行いましたが、今回は、得られた情報に基づく分析方法(考え方)を説明します。
最低限必要な分析としては、自店に隣接している位置にありながら、重要商圏となってない地域(a)の分析です。
まず、隣接していながら来店頻度が高くなく、重要商圏となっていない場合、その地域に住む人がどういった年齢層で家族構成はどうなっているか調査します。例えば、地域(a)の住民が、年齢層が若く3~4人程度の家族構成が多い地域であったとき、自店の商材は、そういった人たちが買うものかどうかという問題があります。
自店に高齢者向けの商材が多い場合、利用の必要性を感じていないからということも考えられます。しかし、ターゲットとする顧客であった場合、なぜ利用されないのかという部分を考える必要があります。競合店が近くにあるという理由もありえますが、仕入れる商材に興味がないということになれば、早急な対策が必要です。
ただ、個店である以上、ある程度商材を絞って仕入れる必要もあると考えられますので、今後の店舗展開を考える上での参考とし、売れ筋商品、死に筋商品の見極めとともに重要なものとして商圏分析は整理する必要があるのです。
―次回に続く―